振動試験、環境試験のソリューションパートナー

沿革

1963年 新日本測器創立。
多用途振動計・動電式振動試験装置を開発。販売を開始する。
1971年 新日本測器株式会社設立。資本金300万円。
1976年 西日本の販売・サービスの充実を計るべく、大阪営業所を開設する。
1977年 1975年から取組んでいた「Fシリーズ」振動試験装置、制御部の大幅なモデルチェンジが完成する。
1980年 横浜第一工場を開設。
1982年 資本金を増資、新資本金2,000万円となる。
1983年 横浜第二工場を開設。
1986年 社名を「新日本測器株式会社」より「エミック株式会社」に変更する。
1989年 資本金を倍額増資、新資本金4,000万円となる。
1991年 名古屋営業所を開設する。
資本金を倍額増資、新資本金8,000万円となる。
三島事業所を開設、横浜工場から移転。
1998年 ISO-9001認証取得。
2002年 三島事業所に隣接して受託センターをオープンする。(2004年拡張)
2006年 ISO-14001認証取得。
資本金を増資、新資本金9,080万円となる。
2009年 さいたま受託センターをオープンする。
2010年 中部受託センターをオープンする。
名古屋営業所を同センター内に移転、名称を「中部営業所」と改める。
2012年 本社を現在地に移転する。
2013年 THAI EMIC CO.,LTD.をタイ・バンコクに設立する。
中国(蘇州)に受託試験センターを合弁で設立する。
2013年 米国ドッドソンテクニカルサービス社と代理店契約を締結。
2015年 中部営業所を名古屋に移転、名称を「名古屋営業所」に変更する。
彦根受託試験センター、神戸受託試験センター を オープンする。
2017年 中国蘇州市太倉市に爱沵库(苏州)试验设备有限公司を設立する。
米国オハイオ州ダブリンに現地法人EMIC North America Corporationを設立する。
2018年 タイ・バンコクにタイエミック受託試験センターをオープンする。
THAI EMIC CO.,LTD.をプラカノン区に移転する。
2019年 宇都宮受託試験センターをオープンする。
日測エンジニアリング株式会社から受託試験事業および環境試験装置製造販売の一部の事業を承継。
四日市受託試験センター、神戸受託センターをオープンする。
中部受託試験センターの名称を「瑞浪受託試験センター」に変更する。
2022年 さいたま事業所に東京営業所・さいたまサテライトをオープンする。

主たる納入先(敬称略)

<民間企業>
GSユアサ
HOYA
IHI
JFEスチール
JUKI
JVCケンウッド
KYB
NECエナジーデバイス
NECコンピュータテクノ
NEC長野
NECネットワークプロダクツ
NEC東芝スペースシステム
NOK
ROKI
SMC
SWS東日本
TDK
愛三工業
アイシン精機
曙ブレーキ工業
旭化成
旭硝子
朝日電装
アサヒビール
芦森工業
アスティ
アズビル
アルティア
アルパイン
アルプス電気
アンリツ
市光工業
イビデン
岩崎通信機
ヴァレオジャパン
ウシオ電機
荏原製作所
大倉電気
オートリブ
沖電気工業
沖電線
オムロン
オリエンタルモータ
オリンパス
カシオ計算機
カルソニックカンセイ
川崎重工業
関西電力
キッツ
キャタピラージャパン
キヤノンファインテック
キヤノン
京三製作所
京三電機
京セラ
キリンビール
クボタ
クラリオン
黒田精工
ケーヒン
ケミトックス研究所
小糸工業
小糸製作所
甲府カシオ
神戸製鋼所
光洋電子工業
コニカミノルタオプトプロダクト
コニカミノルタテクノロジーセンター
小松製作所
サクサ
サクサホールディングス
サッポロビール
三桜工業
三恵技研工業
サンケン電気
サンデン
山洋電気
ジェイテクト
塩野義製薬
清水建設
シャープ
ジヤトコ
ショーワ
信越エンジニアリング
新日鐵住金
新明和工業
スズキ
スタンレー電気
住友軽金属工業
住友精密工業
住友電装
住友理工
セイコーインスツル
セイコーエプソン
全日本空輸
ソニー
ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ
ダイキョーニシカワ
ダイキン工業
大成建設
大同信号
大日本印刷
ダイハツ工業
太平洋セメント
大陽日酸(旧日本酸素)
タカタ
武田薬品工業
多摩川精機
タムラ製作所
チノー
帝都ゴム
ティラド
デンソー
東海理化電機製作所
東京ガス
東京コスモス電機
東京電力
東京濾器
東光
東芝
東芝機械
東芝テック
東洋製罐
東洋電装
東レ
トピー工業
豊田合成
トヨタ自動車
トヨタ自動車東日本
豊田自働織機
豊田中央研究所
トヨタ紡織
長野日本無線
ナブテスコ
ニスカ
ニチアス
日興電機工業
日産自動車
日産車体
ニフコ
日本圧着端子製造
日本アンテナ
日本化薬
日本カーリット
日本ガイシ
日本ケミコン
日本航空電子工業
日本車輌製造
日本信号
日本精機
日本精工
日本通運
日本電気
日本電産
日本電産エレシス
日本電産コパル
日本トーカンパッケージ
日本特殊陶業
ニッパツ
日本飛行機
日本ピストンリング
日本プラスト
日本無線
日本冶金工業
ネッツエスアイ東洋
ネットコムセック
パイオニア
ハイレックスコーポレーション
パナソニック
パナソニック エコシステムズ
パナソニック エレクトロニックデバイス
パナソニックモバイルコミュニケーションズ
東日本旅客鉄道
ボッシュ
日立アプライアンス
日立オートモーティブシステムズ
日立化成工業
日立金属
日立建機
日立工機
日立国際電気
日立製作所
日野自動車
広島アルミニウム工業
ファナック
フジクラ
富士重工業
富士通
富士通テン
富士電機
富士電機機器制御
富士フイルム
プライムアースEVエナジー
ブリヂストン
ブリヂストンフローテック
古河AS
古河電気工業
古野電気
ホシデン
ボッシュ
本田技術研究所
ホンダロック
マツダ
ミクニ
三井造船
三井金属アクト
ミツバ
三菱自動車工業
三菱重工業
三菱電機
三菱プレシジョン
ミツミ電機
ミネベア
村上開明堂
村田製作所
明電舎
明星電気
森六テクノロジー
安川電機
八千代工業
矢崎部品
ヤマハ発動機
ヤマハモーターエレクトロニクス
ユーシン
ユーメックス
ヨコオ
横河電機
横河電子機器
横浜ゴム
リコー
リズム時計工業
ローム

<公官庁・研究機関>
愛知県産業技術研究所
秋田県産業技術総合研究センター
石川県工業試験場
宇宙航空研究開発機構 JAXA
愛媛県産業技術研究所(旧愛媛県工業技術センター)
愛媛県農林水産研究所
科学技術振興機構
岐阜県機械材料研究所
京都府中小企業技術センター
国民生活センター
埼玉県生活科学センター
産業技術総合研究所 計量標準総合センター
滋賀県工業技術総合センター
静岡県工業技術研究所
水素エネルギー製品研究試験センター
千葉県産業支援技術研究所
鉄道総合技術研究所
電力中央研究所
東京都立産業技術研究センター
栃木県産業技術センター
富山県工業技術センター
長崎県工業技術センター
長野県工業技術総合センター
名古屋市工業研究所
奈良県産業振興総合センター
新潟県工業技術総合研究所
日本海事検定協会
日本原子力研究開発機構
日本車両検査協会
日本船舶品質管理協会製品安全評価センター
日本電気計器検定所
日本品質保証機構
沼津工業技術支援センター
農林水産省
浜松工業技術支援センター
広島市工業技術センター
福井県工業技術センター
福島県ハイテクプラザ
防衛省技術研究本部
北海道立総合研究機構
山形県工業技術センター/山形/米沢
山口県産業技術センター
労働安全衛生総合研究所
和歌山県工業技術センター

<国公立大>
秋田工業高等専門学校
秋田大学
茨城大学
宇都宮大学
大分工業高等専門学校
大阪府立大学
大阪府立工業高等専門学校
金沢大学工学部
関東職業能力開発大学校
九州工業大学
九州大学
九州工業大学大学院
京都工芸繊維大学
京都大学工学部
国立釧路工業高等専門学校
熊本大学
群馬大学
神戸大学
雇用・能力開発機構
北陸職業能力開発大学校
埼玉大学
信州大学
東京工業大学
東京医科歯科大学
東京大学
東京都立産業技術高等専門学校
東北大学
東北大学大学院
長岡工業高等専門学校
長岡技術科学大学
名古屋大学
新居浜工業高等専門学校
新潟大学
沼津工業高等専門学校
広島大学
福井大学
防衛大学校
山梨大学
横浜国立大学工学部
米子工業高等専門学校
その他全国大学および高等専門学校
<海外実績>
アメリカ合衆国
インドネシア共和国
インド共和国
カナダ
グレートブリテン及び北アイルランド連合王国
シンガポール共和国
スペイン
スロバキア共和国
タイ王国
大韓民国
台湾
中華人民共和国
ドイツ連邦共和国
ハンガリー共和国
フィリピン共和国
ブラジル連邦共和国
フランス共和国
ベトナム社会主義共和国
ポーランド共和国
マレーシア
メキシコ合衆国

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